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はじめての転職の流れと期間|在職中に進める6つのステップと、予定表の型

更新日:読む時間:約7分

転職しようかな。……でも、何から始めて、どのくらい時間がかかるんだろう。

はじめての転職は、全体の流れが見えないと動き出しにくいものです。
この記事では、在職中に進める場合を中心に、6つのステップと、転職活動にかかった期間の数字をまとめました。辞めてから動く場合に確かめることにも触れます。

この記事でわかること

  • 自己分析・情報集めから入社までの、6つのステップ
  • 転職活動にかかった期間の数字と、予定の立て方
  • 辞めてから動く場合に確かめること(雇用保険・年金・健康保険)

転職の全体の流れ

転職って、何から始めたらいいの?

在職中に進める場合、転職は大きく6つのステップに分けられます。いまどこにいるかが分かると、次にやることが決めやすくなります。

転職の6つのステップ

1

自己分析と情報集め

これまでの仕事を書き出し、次にしたいことと、ゆずれない条件を決めます。求人や会社の情報も集めます。

2

応募

求人を選んで、履歴書と職務経歴書を出します。

3

書類選考・面接

面接は1回で終わらないこともあります。働きながら日程を組みます。

4

内定・条件の確かめ

賃金や働く時間などの条件を書面で確かめ、入社日を決めます。

5

退職の申し出と引き継ぎ

いまの会社の上司に伝え、退職日を決めて、仕事を引き継ぎます。

6

入社

新しい会社で働き始めます。

ヒント

在職中に進めるときは、4の「条件の確かめ」が終わってから、5の「退職の申し出」に進むと、入社日や条件が変わったときに決め直しやすくなります。

かかる期間は人による

転職にかかる期間は、人によって違います。応募する数、面接の回数、いまの仕事の忙しさ、引き継ぎの量で、大きく変わるからです。

2020年の調査で、転職した人に、転職活動を始めてから前の会社を辞めるまでの期間をたずねた結果は、多い順に次のとおりです。

転職活動を始めてから、前の会社を辞めるまでの期間(多い順)

1か月以上3か月未満

28.8%

転職活動期間なし

23.6%

1か月未満

18.3%

2020年の調査で、全年齢の転職者の結果です。

この数字は、辞める前に転職活動をしていた期間です。辞めてから次の会社に入るまでの期間は入っていません。多い順に並べたもので、「何か月かかるのがふつう」を示すものではありません。

予定の立て方

進めにくい

「◯か月で決める」と、期限だけを決める

何にどれくらいかかるかが見えず、遅れたときに困りやすい。
進めやすい

入社したい時期から逆に数えて、ステップごとに日を置く

どこで遅れているかが分かり、調整しやすい。

予定表の型

紙やメモのアプリに書き出しておくと、進み具合が見えやすくなります。◯◯のところを、自分の内容に置き換えて使ってください。

転職の予定表
入社したい時期:◯年◯月ごろ

1. 自己分析と情報集め:◯月◯日〜◯月◯日
・これまでの仕事:◯◯、◯◯
・次にしたいこと:◯◯
・ゆずれない条件:◯◯、◯◯、◯◯

2. 応募:◯月◯日〜
・応募する会社:◯◯、◯◯

3. 書類選考・面接
・面接に使える時間:◯曜日の◯時以降、昼休み(オンライン)

4. 内定・条件の確かめ
・労働条件の書面を受け取った日:◯月◯日
・入社日:◯月◯日

5. 退職の申し出と引き継ぎ
・就業規則の退職の決まり:◯日前までに、◯◯へ
・有給休暇の残り:◯日
・退職日:◯月◯日

6. 入社:◯月◯日

日付は、決まったところから書き足していきます。5の退職日は、4の入社日が決まってから入れます。

準備と応募でやること

1の「自己分析と情報集め」は、自分のペースで進められるステップです。これまでの仕事を書き出しておくと、応募書類にも面接にも使えます。

厚生労働省が様式を定めた「ジョブ・カード」という書類もあります。これまでの仕事やこれからの計画を書くシートがあり、作ることで、自分の強みや能力に気づくきっかけになります。書いた内容は、履歴書や職務経歴書に写して使えます。

情報を集めるときに使える、国のサイトと窓口

ハローワーク

在職中でも求職登録ができます。ハローワークのサイトから、窓口に行かずに求職申込みをすることもできます。相談や職業紹介は無料です。

開いている時間は、窓口ごとに違います。

しょくばらぼ

厚生労働省の職場情報総合サイトです。会社の残業時間や有給休暇の取得の実績などを、調べて比べられます。

求人の探し方は、ほかにもあります。2025年の調査で、転職した人が使った方法(複数回答)は、「求人サイト・求人情報専門誌・新聞・チラシ等」が45.1%と最も多く、次いで「ハローワーク等の公的機関」が29.6%、「縁故(知人、友人等)」が22.2%でした。

複数回答なので、いくつかの方法を合わせて使った人も含まれます。人材紹介会社(エージェント)を使う方法もあります。自分の時間の使い方に合わせて、組み合わせて考えます。応募書類の書き方は、別の記事で詳しくまとめています。

選考から内定まで

在職中に動くときは、面接の日程を、いまの仕事と両立させる必要があります。始業前や終業後、昼休みのオンラインなど、時間の作り方は別の記事で詳しくまとめています。面接でよく聞かれる質問や、辞めた理由の答え方も、別の記事にあります。

内定が出たら、働く条件を書面で確かめます。会社は、働く人を雇うときに、一定の労働条件を示すことになっています。働く時間や賃金などの大事な条件は、書面で知らせることとされています。

  • 労働条件の書面求人票や面接で聞いたことと、見比べます。見方は別の記事で詳しく。
  • 試用期間あるかどうか、その間の条件が違うかどうか。
  • 入社日いまの会社の就業規則で、何日前までに退職を申し出るかを先に確かめておくと、無理のない日を相談しやすくなります。

退職から入社まで

退職は、まず直属の上司に伝えます。法律では、期間の定めのない雇用(契約期間が決まっていない雇用)は、辞めると申し出た日から2週間を経過することで終了します。会社の就業規則にも退職の決まりがあるので、あわせて確かめます。

伝える順番や切り出し方の例文、引き継ぎでやることは、別の記事で詳しくまとめています。引き継ぎにかかる時間は、仕事の量や後任の人の状況で変わるので、退職日は上司と相談して決めます。

  • 上司に退職を伝える希望の退職日を1つ持って話すと、相談が具体的に進みます。
  • 引き継ぎと有給休暇の使い方を決める退職日までに、どの順で進めるかを上司と決めます。
  • 辞めたあとの手続きを確かめる次の会社に日をあけずに入るか、間があくかで変わります。別の記事で詳しくまとめています。

辞めてから動く場合

先に辞めてから転職活動をする人もいます。どちらが合うかは、人によって違います。違いを並べると、次のようになります。

在職中に動く・辞めてから動く

在職中に動く

給料が続いたまま、転職活動ができます。そのぶん、面接や準備に使える時間が限られます。

辞めてから動く

準備や面接に時間を使いやすくなります。そのぶん、給料が止まり、保険や年金の手続きを自分でする場面があります。

辞めてから動くときは、収入や保険の手続きが変わります。次のことを先に確かめておくと、予定が立てやすくなります。

  • 雇用保険の基本手当(いわゆる失業給付)原則として、辞めた日以前の2年間に、雇用保険に入っていた期間(被保険者期間)が通算して12か月以上あることが、条件の1つです。入社して間もない人は、辞める前にハローワークで確かめておくと、動き方を決めやすくなります。
  • 自分の都合で辞めたときの「給付制限」正当な理由のない自己都合で、2025年4月1日以降に辞めた場合、手続きから原則7日たったあと、原則1か月は基本手当が支給されません。ただし、辞めた日からさかのぼって5年間のうちに、正当な理由のない自己都合退職で受給資格決定を受けたのが2回以上ある場合は、3か月になります。2025年4月以降に、リ・スキリング(学び直し)のための教育訓練などを受けた(受けている)場合は、給付制限が解除される仕組みもあります。自分の場合は、ハローワークで確かめます。
  • 年金と健康保険次の会社に入るまで間があくときは、国民年金への加入や、健康保険の切り替えの手続きが要ります。家族の扶養に入るかどうかなどで、手続きの場所が変わります。やり方と期限は、辞めたあとの手続きの記事で詳しくまとめています。

やらないほうがいいこと

  • 条件が書面で決まる前に、退職を伝える入社日や条件が変わったときに、退職日を決め直しにくくなります。
  • 会社のパソコンやメールで、転職活動の連絡をする連絡は、自分のスマホと自分のメールアドレスで。
  • 期限だけ決めて、応募を一度に増やしすぎる面接の日程が重なって、いまの仕事との両立が苦しくなりやすくなります。
  • 人と期間を比べて、焦って決めるかかる期間は人によって違います。条件を確かめる時間は、削らずに取っておきます。

まとめ

  • 転職は、自己分析と情報集め→応募→書類選考・面接→内定・条件の確かめ→退職の申し出と引き継ぎ→入社、の6つのステップ
  • かかる期間は人による。2020年の調査では、転職活動を始めてから辞めるまでは「1か月以上3か月未満」が最も多かった
  • 予定は、入社したい時期から逆に数えて、ステップごとに日を置く
  • 在職中なら、条件が書面で決まってから退職を伝える
  • 辞めてから動くなら、雇用保険・年金・健康保険の手続きを先に確かめる

出典(確認日:2026年10月11日)

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